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平成26、27年度の委員会

  1. 総務委員会
  2. DMPK編集委員会
  3. DMPK活性化委員会
  4. 国際対応委員会
  5. 学会活動活性化委員会
  6. DIS委員会
  7. NL編集委員会
  8. 財務委員会
  9. WEB・広報委員会

1.総務委員会

委員長 斎藤 嘉朗 国立医薬品食品衛生研究所
副委員長 三浦慎一 第一三共(株)
委員 伊藤晃成 千葉大学
委員 岩﨑一秀 (株)新日本科学
委員 樫山英二 大塚製薬株式会社
委員 島田美樹 鳥取大学医学部附属病院
委員 中村克徳 名古屋市立大学
委員 埴岡伸光 横浜薬科大学

使命

総務委員会の主な役割は、学会全体の運営が適正かつスムーズに行われるように企画、方針を策定することにある。このため、例えば、学会組織運営の骨子とも言うべき会則、細則に関し、適宜、見直し、改定を行う。また、学会全体が活性化するよう、他委員会と連携の上、方針を策定する。新評議員や名誉会員候補者の予備審査も所掌事項の一つである。

活動内容

  1. 会則、細則の見直しと必要に応じた改定
  2. 新評議員の推薦要件
  3. 名誉会員選考プロセス
  4. 理事選挙のあり方

2.DMPK編集委員会

委員長 山崎浩史 昭和薬科大学
副委員長 細川正清 千葉科学大学
委員 泉 高司 第一三共(株)
委員 谷河賞彦 バイエル薬品(株
委員 出口芳春 帝京大学
委員 頭金正博 名古屋市立大学大学院
委員 成富洋一 アステラス製薬株式会社
委員 平林英樹 武田薬品工業(株)
委員 Young-Jin Chun Chung-Aug University
委員 Suk-Jae Chung Seoul National University
委員 Jin-Ding Huang National Cheng Kung University
委員
John Miners
Flinders University, Australia

使命

定期的に、しかも質の高い研究論文を掲載する。DMPK誌の目指すサイエンスの方向性を再確認し、本誌の薬物動態研究領域における位置づけを上昇させる。もって、日本薬物動態学会会員の研究報告を支援する雑誌としての価値を上げる。日本以外の研究者にも魅力的な雑誌とすることで、日本薬物動態学会会員や年会への参加者の増加を支援し、国際的な雑誌・学会としての地位の確立に貢献する。

活動内容

  1. 投稿論文の的確で迅速な審査
  2. 編集委員の選ぶ最優秀論文賞の選考と公表
  3. ベストサイテーションの選定と公表
  4. ベストダウンロード論文の選定と公表
  5. 話題性の高い研究に関する総説論文の掲載作業
  6. 投稿規定の適宜改訂
  7. 国内外の研究者や研究機関へのDMPK誌をアピール
  8. DMPK誌編集手順や執筆・掲載方法の改善(ページ制限の導入など)

3.DMPK活性化委員会

委員長 小澤正吾 岩手医科大学
委員 石井祐次 九州大学
委員 吉成浩一 東北大学
委員 小倉健一郎 東京薬科大学

使命

国際的な雑誌としての地位の確立し、日本薬物動態学会会員の研究報告を支援する雑誌としての価値を高める。また、円滑な論文投稿および編集作業をサポートする。

活動計画

  1. 編集委員会と密に連絡を取りながら、論文の投稿から掲載までの投稿システム、英文校正、さらに、編集方法について見直し、システムの充実を図る。

  2. 投稿倫理規定の策定について検討する。

  3. テーマ号の立案・編集を行う

4.国際対応委員会

委員長 楠原洋之 東京大学
副委員長 千葉康司 横浜薬科大学
委員 大槻純男 熊本大学
委員 中島恵美 慶應義塾大学
委員 中西猛夫 金沢大学
委員 前田和哉 東京大学

使命

  1. JSSXのさらなる国際化による学会全体のレベルアップ
  2. ISSXと連携した薬物動態学の発展

活動内容

  1. 海外研究者のJSSX fellowへの推薦
  2. ISSX役員との連携による活性化
  3. 2014年日米合同年会のサポート

5.学会活動活性化委員会

委員長 家入一郎 九州大学
委員 加藤基浩 中外製薬(株)
委員 川上純一 国立大学法人浜松医科大学
委員 玉井郁巳 金沢大学
委員 富田幹雄 東北薬科大学
委員 濱田哲暢 国立がん研究センター研究所
委員 藤田卓也 立命館大学
委員 増田智先 九州大学病院
委員 山下伸二 摂南大学

使命

本委員会は、「魅力ある学会づくり」を目的として、主に創薬領域を中心とした学会活動の活性化を推進しつつ、年会での創薬シンポジウム開催やラウンドテーブルディスカッション等の新規活動に取り組んできた。このような取り組みを継承しつつ、本会関連委員会と連携して創薬領域並びに育薬・臨床研究領域における薬物動態研究の啓発・普及活動を企画・立案し、本会の活性化を図ることを本委員会の主な役割と位置付ける。特に、創薬・開発研究並びに個別投与設計等の育薬・臨床研究における薬物動態理論・実践の重要性を一層明確化し、企業・行政関係の研究者や薬剤師等の医療従事研究者に対して本学会活動の積極的アピールを図るとともに、各領域での実践展開に有益な情報フィードバックを目指す。

活動内容

1)育薬・臨床研究領域の活性化企画の立案・推進

1-1.年会での育薬・臨床研究関連シンポジウム・セッション等の企画・立案
1-2.他領域学会とのコラボレーション推進の企画・立案

2)若手研究者を中心とする事業活動推進

2-1.薬物動態研究の将来展開に関するディスカッション
2-2.NL委員会、WEB委員会等との連携による事業活動の協議
2-3.会員からの提案・意見等の聴取・分析と企画・提案
2-4.年会におけるMeet The Prof.の企画・提案

3)その他の事業活動計画

3-1.薬学6年制学生に対する学会参加・発表活動の啓発・対策等
3-2.薬剤師等の医療関連研究者を対象とする啓発活動等

6.DIS委員会

委員長 泉 高司 第一三共(株)
副委員長 横井 毅 名古屋大学大学
委員 鵜藤雅裕 (株)新日本科学
委員 川合良成 第一三共株式会社 
委員 斎藤秀之 熊本大学
委員 布施英一 協和発酵キリン(株)
委員 水間 俊 松山大学

使命

活動内容

7.NL編集委員会

委員長 松永民秀 名古屋市立大学
委員 設楽悦久 Meiji Seika ファルマ株式会社
委員 中井大介 第一三共株式会社
委員 降幡知巳 千葉大学
委員 前川京子 国立医薬品食品衛生研究所
委員 水内 博 田辺三菱製薬(株)

使命

本会の諸活動、薬物動態学関連分野の動向等に関する情報提供を図る。会員への情報提供サービスと併せ、記録保存の役割を担う。その一環として、NL連載記事等の書籍化についても検討する。電子媒体の普及を踏まえ、迅速かつ効果的な情報提供のための連携についても検討する。

活動内容

  1. NLの定期刊行
    • 連載記事等の企画・立案、記事化
    • 薬物動態学関連の諸活動・動向等に関する情報収集、記事化
  2. 電子媒体(ホームページ,ニュースメール)との連携
    • 連載記事等のオンラインアーカイブ化の検討
    • その他の迅速かつ効果的な情報提供の検討
  3. 薬物動態学及び関連分野の書籍の出版
    • NL連載記事等の書籍化の検討

8.財務委員会 

委員長 森脇俊哉 武田薬品工業(株)
副委員長 吉村義信 京都薬品工業株式会社
委員 伊藤清美 武蔵野大学

使命

本委員会は,学会の一般会計収支予算案の立案,予算執行状況の把握,中間決算報告及び当該年度の一般会計収支決算報告案の立案を行う.
また,一般会計特別基金及びワークショップ会計特別基金についても管理する.
各種会計報告,貸借対照表,財産目録,財務諸表などの必要な資料を適宜,理事会に提出・報告し,必要な承認を得る.
評議員会及び総会において,学会の前年度一般会計収支決算報告書案など財務諸表及び次年度一般会計収支予算案を報告し,承認を得る.

活動内容

  1. 決算報告書案の検証、修正提言
  2. 一般会計予算案の立案
  3. 一般会計の月次推移の把握と方向付け
  4. 監査への対応
  5. ワークショップ収支、ショートコース収支など、決算と予算への提言
  6. 会費納入の確認と徴収方法の提言
  7. 支出抑制への提言
  8. 新規会員の増加による財務安定化(学生会員を含む)
  9. 既存会員が脱会しないことによる財務安定化
  10. 学会誌の財務運営方法の見直し
  11. 学会案内ポスター、抄録などへの財務運営方法の見直し
  12. 名誉会員、Fellowなどへの財務対応方法の見直し
  13. 未納会員への財務対応の見直し
  14. 各種学会参加費用や財務運営方法の見直し
  15. ホームページの充実化による財務安定化 など

9.WEB・広報委員会

委員長 加藤将夫 金沢大学
委員 生城真一 富山県立大学工学部生物工学研究センター
委員 木村敏行 北陸大学
委員 髙田龍平 東京大学医学部附属病院
委員 藤田健一 昭和大学
委員 矢吹昌司 大日本住友製薬(株)
委員 山下富義 京都大学

使命

本学会の役割と活動を社会に幅広くかつ迅速に発信するために、WEBを介した情報発信を行う。さらに、会員の利便性を高めるために、WEBを活用した会員サービスの充実を目指す。

活動内容

国内外の薬学・医学関係の学会,団体の行っているWEBを介した広報活動を調査する。これを参考に,本学会の活動について、周知を高めるためのWEB発信について検討する。他の委員会との有機的な連携を図りながら、充実したWEBコンテンツ構築を試みる。さらに事務局と連携し、「会員専用ホームページ」における、会員専用コンテンツの充実を行う。また,市民に対しても,本学会の活動を効果的に周知するためのWEB発信を目指す。